
株式会社TBMの募集案件一覧
1990年代から警告され続けている気候変動は、脱炭素社会に向けた世界的な取組みとして1997年に京都議定書、2015年にパリ協定が採択されましたが、気候変動や資源枯渇などの諸問題はますます深刻化しています。一方で、環境課題の解決に向けた技術開発は進み、環境関連事業の市場規模は拡大の一途をたどっています。 日本において、環境関連事業をリードするスタートアップと言えば、株式会社TBM(2011年創業)の名が挙がります。石灰石やCO2由来の炭酸カルシウムを主原料とする、プラスチックや紙の代替素材「LIMEX」の普及拡大を進める新素材事業と独自のリサイクル技術による資源循環事業を2本柱とし、ユニコーン企業として注目を浴びています。 脱炭素社会、循環型社会の実現に向けて、急成長の途上にあるTBMは現在、営業、広報、M&Aまで各領域におけるスペシャリストを募集しています。持続可能な社会をいかに構想するのか。素材と資源循環の分野でゲームチェンジを起こそうとしている仕事現場について、お話を伺いました。
株式会社TBM
多田 環大 氏
ピープル&カルチャー室 Sustainability Talent Innovator。前職は、人材紹介会社(リクルーター)。将来性、社会貢献性の高いTBMで力を発揮したいと2024年12月に入社。中途採用のリクルーターを担当。
株式会社TBM
石原 滉太 氏
ピープル&カルチャー室 HRアナリスト。前職は、ホテル運営会社(経営企画)を経て人材紹介会社へ(エージェント業務)。環境関連事業の市場の大きさに可能性を感じ、2025年2月TBMに入社し、現職。中途採用のリクルーターを担当。
石原氏:一つ目の事業の柱が、プラスチックや紙の代替となる新素材「LIMEX」の開発、製造、販売です。石灰石(炭酸カルシウム)を主原料とするLIMEXは、一般的な袋、食品容器、生活雑貨、印刷物など幅広く使われています。現在、1万以上の企業や自治体に採用されており、水に強いことから屋外ポスターやファミリーレストランのメニュー、パンフレットなどでも活用されています。
原材料の石灰石は天然資源の少ない日本でも採取でき、輸入に頼らず調達可能です。プラスチックや紙と比較し、木材や水、石油といった資源の使用量を減らし、貴重な天然資源の保全に貢献します。私たちが使っている名刺もLIMEX製です。製造に大量の水資源を必要としないため、100枚で約10リットルの水を節約できます。
多田氏:もともとは創業者である代表の山﨑が、台湾で作られていたストーンペーパーの輸入代理店をしていたことが始まりですが、重さや品質、コストなどの課題を抱えていたため、自社製造に切り替え、独自改良を重ねて完成させた素材です。
LIMEXは、リサイクルして再生材として使えますが、回収やリサイクルを行っているのが2本目の柱の資源循環事業です。LIMEXだけでなく、事業所や家庭から排出される廃プラスチックや、市場に流通する再生可能な資源を有価で買い取りリサイクルしています。2022年に竣工した横須賀サーキュラー工場は、LIMEXとプラスチックを自動選別する独自技術を擁し、プラスチックのリサイクルプラントとして国内最大級の規模を誇ります。今後は、同様の工場を国内外に横展開し、素材メーカーに留まらない、資源循環のシステムを構築するサステナビリティ企業を目指しています。
多田氏:たしかに国内だけ見ているとそうかもしれませんが、世界中では環境問題に対するさまざまな規制強化が進んでいます。たとえば資源循環の領域では、韓国で2030年までに再生材の割合を30%にする数値目標が立てられていたり、英国では再生材が30%未満のもの、要するにバージンのプラスチックだけでできている容器包装は課税対象となるなど、国として再生材の活用を促す状況になっています。
そのため、再生材を含有する資材の市場価値は非常に高まっています。日本では、プラスチックを回収して再生材にするマテリアルリサイクルの割合は、まだまだ少なく、実はほとんどが燃やされ、電力やエネルギーに替わっているのです(サーマルリサイクル)。日本ではリサイクルとされていますが、燃やしているため環境負荷が高く、国際的にはリカバリー(回収)と呼ばれています。
日本政府も2030年までに廃プラスチックの再生利用を倍増させるマイルストーンを設定していますが、まさにTBMが資源循環事業を通じて牽引していこうとしている領域です。世界に目を向けると、この市場規模はこれから伸びる領域のため、追い風が吹いています。
多田氏:もともと代表の山﨑の事業への思いは、わかりやすく3つあります。「世の中の役に立つ」「グローバルに展開する」「兆の単位の事業にする」です。LIMEXという新しい素材を粘り強く開発していた創業当初から、脱炭素と資源問題の解決に貢献すべく、サステナビリティ革命を目指しており、私たちもその未来への意志を共有しています。
行動的な理念は、現在、「Mission」「Vision」「Values」の3項目に集約され、TBM Compassの形で示されています。特に「Values」の中に入っている言葉、「両立主義で行こう」や「非常識に挑戦しよう」は、仕事をしながら常に頭に浮かびますし、環境関連事業の従来の在り方を突破するものとして、私は受け止めています。
石原氏:組織風土の視点から見ると、入社してみて、よい意味でのギャップがありました。代表をはじめとする経営陣との距離感が、ユニコーン企業のイメージで想像していたものよりも、ずっと近くて驚きます。月例の全社ミーティングでは、代表からメッセージを聞く機会もあり、熱い思いを直接受け取れます。
多田氏:そうだと思います。たとえば、東京都の町屋にある開発部署、テクノロジーセンターには、プラスチック業界や製紙業界で活躍されていた技術者(樹脂開発、成形、無機材料研究など)が集まっています。TBMの事業への思い、未来像に共感して優れた技術者が参画したことで、さまざまな技術開発が進みました(例:2024年、石灰石などの鉱物由来の炭酸カルシウムではなく、排ガス由来のCO2と工場から排出されるカルシウム含有廃棄物などを化学合成したCCU炭酸カルシウムを主原料とする、カーボンリサイクル技術を用いた新素材「CR LIMEX」を発表し、販売を開始)。
石原氏:現在、TBMは国内外で大きく成長していく時期に入っています。だからこそ、専門性を持ったプロ人材の方に、重要なポジションについていただきたいと考えています。もちろん、社内の人材も活躍していますが、多様なはたらき方をしていて、多くの知見があるスペシャリストのみなさんと混合チームになることで、より高い目標を達成できると期待しています。
多田氏:当社は現在、グローバル展開を本格化させています。となると、グローバルに合わせたはたらき方の多様性を前提とし、副業ではたらく方、フリーランスの方とチームを組むことが当たり前になると言えます。私たちのいる人事部門も、すでにプロ人材の方にご活躍いただいています。
石原氏:開発部門など、部署によっては慎重になることもあるかもしれませんが、IRポジションやファイナンスポジションなどは、期待しているポジションですし、M&Aのポジションの重要度も高いと言えます。
また、私たちの事業にとって営業部門は、まだまだ伸び代があり、伸ばしていかなければならない部分です。ターゲットの市場やセグメントを適切に定めてアプローチをかけていくなど、戦略的思考において、スペシャリストの知見を求めています。
石原氏:はたらき方は希望を伺いながら、ご相談させていただきます。ただ、部署や職種にもよりますが、可能な限り対面でコミュ二ケーションを取りたい場面が多いです。スタートアップのスピード感はかなり速いので、密にコミュ二ケーションした方が、双方にとって仕事がしやすくなるはずです。
多田氏:環境関連の市場は、世界規模でいうと2050年に約2,340兆円に達するとも言われています。それだけ大きなビジネスに携われる面白さを、ぜひ味わっていただきたいと思います。
もう一つ、ユニコーンのTBMというイメージから、優秀な人材が集まって、綺麗に事業を進めている印象を持たれる方もいらっしゃいますが、実際は代表の山﨑をはじめ、進みたい未来へ橋を架けるべく、1人1人がレギュラーとして泥臭く、ハードワークをしている会社です。プロ人材として幅広く活躍してきた方でも、必ず新しい気付きや発見があると思います。興味を持たれましたら、ぜひ、ご応募ください。
石原氏:プロ人材の方々にとっても、案件の難易度の高さを感じる場面があるかもしれませんが、仕事を成し遂げた時には、新たなキャリアの価値が生まれると思います。
※ 所属・肩書および仕事内容は、取材当時のものです。