大学を卒業後、パーソルキャリア株式会社（旧：インテリジェンス）に入社。dodaの法人営業として、300社以上の採用をご支援。
その後、営業企画、金融機関等とのアライアンス推進等を担い、新規事業開発のキャリアへ。PERSOL MIRAIZ（toCサービス）やHRアナリスト（toBサービス）の立ち上げ、グロースに寄与。
現在は、「雇用によらない働き方の創造」を掲げるタレントシェアリング事業部にて、複数サービスの立ち上げに携わる。また、直近リリースした副業・フリーランスと企業を直接つなぐマッチングサービス「HiPro Direct」の事業責任者も務める。

2003年、早稲田大学卒業後、大和証券SMBC株式会社(現 大和証券株式会社)入社。
投資銀行本部にて主にインターネット企業の株式上場(IPO)支援を担当し、ミクシィやDeNAなど数多くのIPOを実現させる。
2006年12月、株式会社ミクシィ入社。社長室長、経営管理本部長を歴任し、2008年6月に取締役執行役員CFOに就任。
2012年6月、同社取締役を退任し、アカツキ、フリークアウト、ラクスル等の社外取締役・監査役などスタートアップ企業の経営を支援。
2013年12月、株式会社メルカリに入社し、14年3月に取締役就任。2017年に取締役社長兼COOに、2019年より取締役会長に就任。
2019年8月より株式会社鹿島アントラーズ・エフ・シーの代表取締役社長に就任。
2022年3月より公益社団法人日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）理事に就任。

ソフトバンク株式会社を経て、2016年から現職。2019年に「週１副社長プロジェクト」を立ち上げ、高度な専門性や豊富な経験を有する都市部大企業のビジネス人材等を副業・兼業や移住就職等により県内企業へ数多く誘致。また、2017年には鳥取銀行との共同出資により、鳥取県八頭町の「隼Lab.」（旧：隼小学校）に地方創生の総合商社「あきんど太郎」を設立。事業承継を活用して若手起業家を100人創出する「あきんど百人計画」を推進。

1955

昭和30年生まれ

1981

昭和56年3月、米国の大学を卒業後、父の急逝によりその後の米国研修を断念し、直ちに神戸市東灘区の豆腐製造業を引き継ぐ。代表取締役に就任。

1988

昭和63年、当時のスーパーマーケットを中心とした流通革命に伴い、業容の拡大を図る為、豆腐造りの基本である『良質の水』を求め、『豆腐の美味は一滴の水に有り』との信念に、鳥取県智頭町に工場を移転した。

2023

2023年6月に新規事業として、発芽大豆を使った豆乳スイーツショップ『粒と雫』をオープン。同9月に発芽発酵豆乳のドリンク『飲む豆乳ヨーグルト』の製造開始、 新発売に至る。

大学卒業後、(株)電通へ入社。マーケティング戦略やブランド戦略の立案からクリエイティブ制作、施策実行まで幅広く活動。創業期の電通デジタルへの出向やスタートアップ専門対応組織「電通グロースデザインユニット」立ち上げ等を経て、退社。その後、FinTechのスタートアップに参画し、マーケティング・広報・人事・総務・知的財産など幅広く管掌。企業価値を向上させる戦略的なコーポレートブランディングや社員の価値発揮を最大化させるインナーブランディングを推進。2019年に株式会社ケント・チャップマンを設立、同社代表取締役。

2008年に株式会社インテリジェンス（現パーソルキャリア株式会社）に入社。キャリアコンサルタントを経験後、2011年7月より東日本大震災復興支援業務に従事。2017年にパーソルテンプスタッフ株式会社に出向。
2020年にパーソルキャリアに帰任後は、タレントシェアリング事業部にて、
地方における外部人材活用の普及推進に従事。
現在はHiPro Directの営業責任者、およびHiPro副編集長を務める。

2009年三菱重工業株式会社入社。
航空機・宇宙機器の製造等を行う名古屋地区の工場にて、採用、考課任命、組合対応等のHR業務を経験後、2021年に丸の内本社に転勤。
その後もHR部門にて社員の働き方改革、エンゲージメント等の業務に従事。2022年4月より現職。

シンクタンク、コンサルティング会社で、官公庁向けに、新しい社会インフラ導入(自動運転、AI診断、バリアフリーアプリ、健康政策AI等)の経済波及効果測定、実証実験、政策提言等を実行。さらに日立製作所に入社し、研究者（社会課題、経営課題、現場課題の構造化）と戦略コンサル（ソリューション、マネタイズモデル、事業性シュミレーション）の2足のわらじで活動。2021年に日本電気株式会社に入社し、翌年に新設されたデジタルテクノロジー開発研究所で、2足のわらじをはいた経験を活かし、リーディング企業と研究者が直接協創を行うイノベーションプログラムを設計し、人材紹介会社、商社、ヘルスケア企業、金融機関等と新規事業創出を推進中。